: 2012年3月08日

大震災1年<3>放射能対策に悩む零細農家 「やめた方がいいのか」:群馬(TOKYO Web)

東京新聞:大震災1年<3>放射能対策に悩む零細農家 「やめた方がいいのか」:群馬(TOKYO Web)

 「去年は本当に売れなかった」。沼田市利根町の農家、吉野源作さん(76)は、ため息をついた。

 農地は三ヘクタールで一帯では小規模な方だ。つくる野菜の出荷先は三分の二が県内の直売所やスーパー、東京都内の仲介業者で、三分の一はJAだ。

 沼田市は、放射線量が毎時〇・二三マイクロシーベルト以上のホットスポットがある「汚染状況重点調査地域」に指定されているため、取引先の高崎市内のスーパーからは、野菜や畑の土壌の放射性物質の測定を勧められている。

 吉野さんは「測ったら本当に売れるかね。当てもなく経費を出すのは無理だ」と踏み切れていない。後継者で孫の豊さん(27)は「行政が直売所単位で測定器をそろえればいいのに」とつぶやく。

 高崎市倉渕町の農家、竹渕進さん(53)は市内の自然食品店主や主婦ら十人と、一キロ当たり一〇ベクレルまで誤差なく測れる測定器を購入し、四月中に市民測定所「クラシル」を開設する。一検体千八百円で一般に開放する。「生産者や消費者が分け隔てなく放射性物質に向き合う場になれば」と抱負を語る。

 高崎市内で農業を営む男性(33)は、県内各地の若手農家らと測定器を購入し、販売前の野菜を測る計画だ。「農家の立場としては放射能への不安が風化するに任せた方が楽なのかもしれないが、一消費者としては安全な野菜を食べたいし、お客さんにも届けたい」と力を込める。 

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